P2P対策ガイドライン

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1 概要

理学系研究科では、P2P通信を行うデータ交換アプリケーションの利用を禁止しています。P2Pアプリケーションは多くの場合、著作権などの問題があるコンテンツの交換に用いられており、正規のコンテンツ利用の場合であっても区別することは技術的にも困難であるため、全ての利用方法において禁止します。

平成22年1月から、著作物のダウンロードも違法となっています。そのため、P2P通信でのダウンロードが著作物に及んでいた場合には一律に情報倫理委員会に報告致します。 skype については、研究目的で各専攻施設のネットワーク担当者により許可された場合に限り利用することができます。各専攻施設のネットワーク担当者に申告し、許可を得て使用して下さい。申告のない場合、P2P通信で通報された場合は、他のアプリケーションと同様に対応しますので、必ず申告をして下さい。申請内容についての例は以下の通りです。

1. 利用責任者
2. 利用場所
3. ホスト名
4. IPアドレス(固定IPの場合)
5. MACアドレス


2 P2P通信検知時の対応

UT-CERT(東京大学情報セキュリティ緊急対策チーム)により、P2P通信は監視されており、該当する通信があった場合、連絡が情報システムチームに来ます。連絡をうけた場合、以下の通り、対応します。

(初期対応)

  • P2P通信の連絡を受けた場合、情報システムチームより、各専攻施設のネットワーク担当者に連絡します。
  • ネットワーク担当者に問題を指摘された場合は、ユーザは速やかに、該当アプリケーションの削除をし、その後一切使用しないで下さい。
  • アプリケーションの検出および削除が困難な場合(現在判明しているものではQQLive等)やインストール時にコンピュータのファイアウォール停止などを行うアプリケーションであった場合には速やかにコンピュータOSの再インストールを行って下さい。
  • 該当するコンピュータの対処が困難な場合には、情報システムチームまでご連絡下さい。

(対処後の対応)

  • 対処作業を行ったのち、対処完了を速やかにネットワーク担当者経由で情報システムチームに報告下さい。
  • 情報倫理上の問題(著作物の複製配布や禁止物のダウンロードなど)があった場合には、その旨、情報倫理委員会に報告します。

(継続的な検出への対応)

  • P2P通信の検出が1ヶ月にわたり続いた場合、当該専攻施設ネットワークは理学系研究科の基幹ネットワークで利用するセキュリティ装置を経由し、P2P通信をブロックするように設定変更します。
  • 現在保有している機材では性能上の問題や他の通信(特にskypeなど)に影響がでる可能性がありますが、P2P通信の遮断を優先して対応します。P2P通信の利用者とその管理責任者の責任となりますのでご了承下さい。


3 その他

多数の質問があった事項として Windows Live Messenger, Yahoo Messenger, iChat 等のメッセンジャアプリケーションがP2Pアプリケーションかというものがあります。これらは、P2P通信を行うものではありませんが、大学のネットワークは研究と教育活動のために提供されているものであることを各ユーザにおいて自覚し利用して頂くようお願い致します。


4 参考資料

P2P通信を行うアプリケーションの主要なものを以下に列挙します。(全てではありません。このリストにないからといってP2Pアプリケーションではないとは言えませんので、特に「データ共有」「データ交換」「遠隔操作」と言った機能や用途のあるアプリケーションの利用時には各自確認するようにして下さい)

  • Azureus
  • BitTorrent
  • eDonkey
  • Gnutella
  • LimeWire
  • Octoshape
  • TeamViewer
  • Tor-Privoxy
  • Xunlei
  • Groove Virtual Office