「環境安全管理室」の版間の差分

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| 寒剤及びガスボンベを使用する者 ||
 
| 寒剤及びガスボンベを使用する者 ||
 
  [http://www.crc.u-tokyo.ac.jp/ 低温センターの安全講習会]を受講する。各自申込。
 
  [http://www.crc.u-tokyo.ac.jp/ 低温センターの安全講習会]を受講する。各自申込。
 ※高圧ガスを取り扱う者は環境安全本部主催の講習会に代えられます。
 
 
  || 低温センター
 
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2021年6月29日 (火) 11:41時点における版

環境安全管理室は、大学院理学系研究科・理学部および附属施設における環境安全活動や、安全衛生教育の推進、化学物質管理システムの管理などを行っています。

環境安全管理室業務全般に関するお問い合わせは、kankyo.s@gs.mail.u-tokyo.ac.jpまでお願い致します。

連絡先:03-5841-8868 (内線28868)  理学部1号館西棟103号室

1 重要なお知らせ

2 業務内容と構成員

3 各種安全管理・対策

4 共通利用施設(危険物貯蔵所・高圧ガス貯蔵庫)利用案内

5 機器設置等・定期点検

6 事故・災害

事故・災害情報の集約と事故災害発生後の再発防止、および類似災害を防止する目的のため、学内および業務中(通勤・出張等も含む)に発生した事故災害について、部局環境安全管理室を通して、環境安全本部へ事故報告書を提出してください。

7 防火・防災

8 野外活動

安全衛生管理・事故防止指針

野外活動には、屋内とは異なる様々な危険があります。そのため、野外における教育研究活動を行う際には、事前に危険作業や危険への対応を検討し、参加者に周知する必要があります。また、事故等が発生した場合の緊急連絡先、被災者の家族への連絡先を把握しておくことも重要です。野外活動を行う際は事前に安全衛生管理計画書を環境安全管理室に提出して下さい。

9 産業医巡視

労働安全衛生法に基づき、職場環境の整備と安全を確保するため、本学産業医と理学系衛生管理者による巡視を月1回実施しています。実施の3週間前に各専攻経由で研究室責任者宛にメールで連絡しますので、過去の指摘事項について確認してください。

10 安全衛生教育

労働安全衛生法・労働基準法等により、労働者に対して安全衛生教育を行うことが定められています。また、学生および研究生は労働安全衛生法の対象となりませんが、当大学では教職員と同様の教育を全構成員を対象に実施することとしています。従って、雇入れ(入学)時および作業内容変更時には必要な安全衛生教育を実施し、その記録を環境安全管理室で保管する必要があります。

  • 専攻等または研究室で実施する必要があるもの <【安全衛生教育実施方法】を参照し、実施してください。>
対象 実施方法 実施部署
進学生、年度頭に着任した実験系教職員・研究生等 4月の進学ガイダンス等で実験系安全衛生教育を実施し、記録を提出する。 専攻等  
年度途中に着任した実験系教職員・研究生等 着任後速やかに実施し、記録を提出する。 専攻等または所属研究室
  • 大学で実施しているもの
対象 実施方法 実施部署
常勤(特定有期雇用含む)の教職員 人事部より指示される新任教職員研修を受講する。 本部人事部
安全衛生教育を受けていない事務系教職員(派遣職員を含む) 6月頃、全学主催の教職員安全衛生講習会を受講する。専攻とりまとめで申込。 環境安全本部
遠心機、ドラフトチャンバー、オートクレーブを使用する者 機器等(化学物質、遠心機、ドラフトチャンバー、オートクレーブ)管理者・点検者講習会を受講する。各自申込。 環境安全本部
化学物質を取り扱う者 環境安全研究センター
化学物質等取り扱い者安全講習会を受講する。各自申込。 環境安全本部
高圧ガス・レーザーを取り扱う者 化学物質等取り扱い者安全講習会を受講する。各自申込。 環境安全本部
寒剤及びガスボンベを使用する者
低温センターの安全講習会を受講する。各自申込。
低温センター
RI・X線を取り扱う者 部局およびアイソトープ総合センターの講習を受講する。専攻とりまとめで申込。 理学部放射線管理室

11 着任時、異動時・退職時にすべきこと

12 標識・管理票、注意喚起ポスター・掲示

下記の標識(シール)や管理票などは環境安全管理室にストックがありますので、必要な時はご連絡ください。

また、実験時や構内における事故防止や注意喚起のためのポスターや掲示物をご案内しますので、ご活用ください。

  • 緊急連絡先ポスター

緊急連絡先ポスター.JPG

04.jpg  02.jpg 08.jpg レーザー管理区域.JPG

平成18年11月13日 環境安全本部通達  平成25年5月8日 環境安全本部通達 平成27年12月14日 環境安全本部通達

13 非常時用貸出備品

14 リンク